これから無くなる,仕事,ランキング

2020年には、IT技術の進歩やペーパーレス化の流れで仕事が無くなってしまったり、

人間からロボットに取って代わられる仕事も多いはず。

 

そこで、2020年版これから無くなる仕事ランキング

今回の記事では発表したいと思います。

 

これから無くなりそうな仕事を調べていく中で

肉体労働がロボットに取って代わられることは想像がついたのですが、

 

これから無くなりそうな仕事を調べれば調べるほど、

知的労働として考えられている仕事であっても無くなるリスクが有りました。

 

これから大学を卒業して就職される方や

現在の仕事から天賞を考えられている方は、

 

ぜひとも今後数10年先でも通用するような仕事を得ることで、

時間や労力を無駄にせずにキャリアを築いていくことができると思います。

 

レンタルビデオ店

レンタルビデオ店としては

TSUTAYAやGEOなどが有名です。

 

私も小学生や中学生の頃は、

よく家族と出向いて週末にレンタルビデオを楽しんでいました。

 

しかしながら、最近ではアップルが提供しているiTunesで

海外のテレビ番組も見れるようになりましたし、

 

インターネット上でYoutubeにアクセスすれば、

無料でいくらでも動画コンテンツを楽しむことができます。

 

また、私はAmazonプライムの会員になっているので、

Amazonプライムビデオというサービスを使って

パソコン上でいくらでも映画を楽しむこともできます。

 

こうしたIT技術の進歩の結果、最近ではめっきり

TSUTAYAへ出向いてビデオやDVDをレンタルすることがなくなりました。

 

持っているTSUTAYAカードも

ポイントを貯めるだけに持ち歩くようになってから久しいです。

 

特に、最近は個々のメディア情報ではなく、

メディアライブラリーへのアクセス権を定期購読する流れになってきています。

その最たるものが、近年日本へのサービス提供が開始されたNetFlixやHuluです。

 

TSUTAYAを代表とするレンタルビデオ店の

ビジネスモデルはもはや風化してきているとも考えられます。

 

こうした時代背景を鑑みると、今から4年後の2020年には

レンタルビデオ店の数がかなり縮小することが予想されます。

 

コンビニ・スーパーのレジ係

コンビニやスーパーでは欠かせないレジ係という仕事も

海外では徐々にセルフレジに取って代わられています。

 

特に、アメリカのような巨大なショッピングモールでは、

レジ係の人件費を節約するために数多くのセルフレジが導入されています。

 

私は大学の交換留学でニューヨークに1年間滞在していましたが、

留学先の大学付近にあった巨大ショッピングモールには

必ずセルフレジのセクションが用意されていました。

 

更に、日本もこの流れを踏襲し始めています。

例えば、外資系企業のIKEAにも セルフレジが導入されています。

 

今後、IKEAのセルフレジ導入が功を奏した営業成績を残せば、

さらにセルフレジを導入するコンビニやスーパーも増えてくるはずです。

 

また、コンビニやスーパーのレジ係という仕事が失われる理由は、

セルフレジの導入・普及だけではありません。

 

最近はAmazonや楽天などによる

インターネット経由の販売がより身近になってきています。

 

特に、Amazonは会員のメンバーランクや注文した商品によっては

注文した数時間後には荷物が届けられるような仕組みも作り出しました。

 

これだけネット注文が便利になった時代であれば、

わざわざ外出してものを買う必要性を感じられない人も出てくるはずです。

 

私の実家でも、家庭用食材を1周間に一度

宅配してくれもらえるサービスを使うようになったので、

 

それまでは毎日ママチャリで食材を買いにおばあちゃんが外出していましたが、

最近は自宅でゆったりを時間を過ごすことができるようになったそうです。

 

新聞・郵便配達員

新聞や郵便の配達員は学生の早朝のアルバイトといったイメージが強いですが、

こうした仕事もIT技術の進歩に伴うペーパーレス化の影響を受けて

これからはなくなっていくと考えられています。

 

今までは紙や書類を媒体にしていた新聞による情報も

最近はインターネット上で無料で一部が配信されるようになりました。

 

さらに、朝日新聞デジタルなどの有料会員になれば

紙媒体で販売されている新聞と遜色ない情報を手に入れることができます。

 

今現在の状況では、パソコン画面に表示させて新聞内容を読むよりも

新聞を実際に買って手に持って読んだほうが読みやすいという利点がありますが、

 

最近は柔軟性が会って、

折り曲げることもできるディスプレイが開発され始めており、

 

こうしたメディアが広く一般に浸透すれば、

新聞はますます紙媒体ではなく 電子情報として提供されていくと思います。

 

そして、郵便物の中でも

特に消費が多いものの中には『年賀状』があります。

 

私が小学生だった頃は 担任の先生や友人と年賀状を交換したこともありましたが、

最近では年賀状も電子メールでやり取りされるようになりました。

 

特に、おばあちゃんやおじいちゃんは学校の先生として働いていたので、

毎年タウンページほどの厚さになるほどの年賀状が送られてきていました。

 

しかしながら、これからの世代の方々の間では、

わざわざ年賀はがきを購入したり、

 

わざわざ手紙を書いて出すということは

なかなか見られなくなる傾向にあると考えられます。

 

交番の警察官

交番に駐屯している警察官の数も今後減っていくと考えられています。

 

事実、数年ごとに交番の数が全国規模で減少しており、

それに伴って交番に配置される警察官の数も減っていくはずです。

 

国民それぞれにマイナンバー性も導入されたことをはじめ、

これからの時代においては 人々は情報によって管理される時代が到来します。

 

例えば、監視カメラやセンサーが繁華街やオフィスのいたるところに設置されて、

もし犯罪が発生すれば それに関する情報を詳細に入手することができます。

 

こうした防犯技術がこれまで以上に発展していけば、

人間による監視、つまり交換に駐在する警察官の必要性も弱まっていくでしょう。

 

学校の教職員

何年も前から少子化が叫ばれていますが

今現在も毎年300から400校の小学校・中学校・高等学校が廃校されており、

学校の教職員の需要が毎年確実に減り続けています。

 

教育機関の教職員といっても、

私立と公立がありますから まずは学業実績やスポーツで

実績のない私立学校の教職員から仕事が失われていくと考えています。

 

その一方で、有名私立校の教職員倍率は

かなり高くなっていくことでしょうし、

 

最終的には、公務員としての公立の教職員として働かれている方々も

給料が減給したり 場合によっては条件付きのリストラが起こる可能性もあります。

 

さらに、教育機関の教職員が仕事を失う理由はもう一つあります。

それは知識伝達の役割が生身の人間からIT技術に取って代わられるということです。

 

例えば、通信教育で大手のベネッセでも、

最近は紙媒体の教材だけでなく学習専用のタブレット端末を開発したり、

 

iPadを活用して より個人の学習状況やレベルに応じた

学習内容を提供するようになってきています。

 

こうした生徒一人ひとりに応じた最適な学習を提供するということは、

従来の1対多の授業形態では不可能でした。

 

そのため、今後の学校教育の流れは

個別化・IT化という方向性で進んでいくものと思われます。

 

生保レディ・営業マン

教職員の校でも話しましたが、少子化の影響を受けるのは

未成年者を対象とした仕事内容やビジネスだけではありません。

 

少子化に伴って、確実に日本人の人口も徐々に減少してきているので

生保レディや営業マンもより難しいマーケットで競争するようになっていきます。

 

例えば、生保レディ10人に対して見込み顧客が10人いれば

生保レディがそれぞれ1人ずつのみ込み顧客に対してアプローチできます。

 

その一方で、生保レディ10人に対して

見込み顧客が1人しかいなければ、

 

たった一人の見込み顧客から制約を得るために

10人の生保レディが互いに競合しなければならなくなっていきます。

 

また、既に数多くの顧客を囲っている生保レディや営業マンの場合は

独立して会社を立ち上げるようになると考えられます。

 

そのため、生保レディや営業マンとして成果を上げていくことは

今後より一層難しくなっていくことが予想されます。

 

専業主婦

日本が高度成長期で旦那さんだけの給料だけで

十分豊かに生活出来ていた頃であれば、

 

奥さんは専業主婦として家事や育児に専念しているだけで

金銭的・精神的に満足な暮らしを送ることができました。

 

しかしながら、個々数年間で年金財政の圧迫が問題として取り上げられているように

これからはより一層 年金の支給開始年齢は引き上げられることが予想されます。

 

そして、高度経済成長期のように

会社で働き続けるだけで順調に給料が上がるような時代からは一変して、

 

これからはいくら頑張って会社に勤務していても

給料がなかなか上がらなかったり、

 

職種やポジションによっては

給料が減額されていくことも可能性として大いにあり得ます。

 

私の母親はホームヘルパーとして 

既に15年以上勤続し続けているにもかかわらず、

給料は今までに一度も上がったことがありません。

 

母親の場合は、契約社員ということもありますが、

これからの時代は正社員として雇われることがかなり難しくなるでしょうし、

企業側も契約社員やアルバイトの割合を高めていこうとする傾向にあります。

 

【2020年版】これから無くなる仕事ランキングBest7!のまとめ

さて、今回の記事ではこれからの時代のおいて

無くなることが予想される仕事をランキング形式て7つご紹介してきましたが、

 

必ずしも肉体労働以外の知的労働や資格が必要な仕事であったとしても

絶対に職を失うリスクがない訳ではないということを解って頂けたと思います。

 

これからの時代においては、

今現在は安定していると思われている職業に就かれている方であっても

 

今の段階から自分自身の力でお金を稼ごうという

自立の意識を常に持って行動することがとても大切です。

 

また、既に定年退職などで 仕事の第一線から退かれた方であっても

これから確実に十分な金額の年金が給付されるとは限りません。

 

いつまでも国や企業に助けてもらえるといった依存マインドを持ったままでは、

これからの生活をかなりのリスクに晒すことになることを覚えておきましょう。

 

そして、私は現在 就職を放棄して、自由を追い求める!『創職男子』として 

個人の力で仕事を創造して働く生き方を広める活動をしています。

 

もし、私の価値観や生き方に共感してくださるようでしたら、

無料で配信している『創職ライフマガジン』をぜひ一度読んでみてください。

 

きっとこれからの人生の不安を払拭できるような

これからの時代を強く生き抜くための新たな希望を感じられると思います。

 

それでは、今回の記事の内容はこれで以上になります。

最後までお読み下さり、誠にありがとうございました。

 

Affiliate Business Community 運営者 守淳史