学歴詐称がバレるキッカケとは？結婚や中途採用への影響はある？

詐称がバレてしまったときに、結婚や中途採用への影響はあるのでしょうか。

求人数が増えている中で、特に30代後半～40代後半を対象にした求人も多くなってきています。

少しでも即戦力が欲しいという企業のニーズが現れているととれる一方で、求人へ応募する側の経歴詐称をする方も目立っているようです。

学歴、経歴はどのような詐称をするのか　

実際によくある学歴や経歴詐称のケースを紹介します。

学歴の主な詐称

有名人でも大学に行っていないのに有名大学を卒業したという学歴詐称をしている人がいるようです。転職でよくある学歴詐称パターンは、中学・高校中退を”卒業”とすることです。

通ってもいないのに卒業したという詐称ではなく、やや盛った詐称ですね。学校へ行っていたのは事実ですが、中退したということで学歴詐称がバレないということもないのです。

経歴の主な詐称

最も多いパターンの経歴詐称では、前々職より前の経歴の在籍期間を長くするパターンです。

在籍期間の詐称をすると経歴社数が減ったり、同じ会社に長く勤めたことになったりするため、職を頻繁に変えている方にとっては経歴野中の1つの会社に長く在籍していたことになります。

このような経歴詐称は、インターネットなどで詐称の仕方が掲載されているところがあるのも事実です。

自覚がない詐称もある

また、詐称が発覚した人のほとんどは、”経歴詐称だと自覚していなかった”と言います。

本人に自覚がなかったのかどうかは分かりませんが、他者からの影響も関係しているようです。

転職活動に関わるハローワークや派遣会社のコンサルタントから「書かなくてもいいですよ」「それは消しましょう」などというアドバイスを受けた方もいます。

経歴詐称は本人の意思で試みる場合と他の人のアドバイスで履歴書や職務経歴書を改定される場合があるようです。

書類選考に通ることを考えて作成しているわけですから、”書かなくてもいい”と言われたら「いいって言うなら･･･」と思うこともあるでしょう。

学歴や経歴詐称がバレるのはどんな時？

詐称が発覚する時というのはどういったケースがあるのでしょうか。

学歴詐称がバレるケースは「調査」をされたとき。転職の際に前職調査などをするのは、人事による調査や興信所による調査があります。

人事の調査で前職企業などに電話で照会を行うという方法ですが、前職で学歴詐称がバレていなければ、発覚はしない確立が高いと言えますよね。

主にバレるのは興信所による調査です。

こういった企業は興信所による調査が特に多い企業です。その他の業種でも調査を行っているところは行っていますが、そう多くはありません。

しかし、入社後に能力が低い、言動から見て怪しいという風になって、人事が学歴調査を行う場合もあります。学歴調査は人事でも簡単にできるものなので、調べれば意外と簡単にバレてしまうということ。

最も学歴詐称がバレるのは･･･

学歴詐称は入社時に調査をされる以外にも最もバレやすい経路があります。

その経路は本人からです。

こういったケースが1番確率が高いのです。

経歴詐称もバレる？

経歴詐称が発覚するケースはさまざまです。

エージェントが気付く場合は、提出された職務経歴書から噛み合わない部分が出てきて発覚するということが多いようです。

特に管理部門という専門職では、経験年数・経験業種・在籍していた企業の会社概要などでスキルなどが噛み合わないことが出てきて経歴詐称が発覚します。

会計業界、金融機関などではリファレンスチェックが行われることが多いです。

外資系企業では当たり前に行われていることで、日系企業でもリファレンスチェックを行う機会が増えてきているようです。

学歴や経歴の詐称がバレる結婚や中途採用にも影響がある？

詐称がバレた場合にどのような影響があるのでしょうか。

学歴詐称がバレると確実に解雇されるというわけではありません。

しかし、学歴を採用条件にしていた場合には解雇される可能性もあります。また、能力不足などの別な理由から解雇される可能性もあります。

経歴詐称がバレると

内定の取り消しや入社後でも解雇の事由になり得ることです。

退職をさせられる可能性も高いですし、何よりも企業、会社側との信頼関係が大きく損なわれますからね。懲戒解雇を受けてしまうとその後の転職活動にも非常に大きな影響を与えます。

こういった影響があるため、その後の生活においても苦しい状況となるでしょう。

学歴や経歴を詐称したことがバレずに勤務が続けられた場合でも、自らが行った詐称に対する罪悪感から退職してしまう方もいます。

入社後に卒業証明書の提出がある？

入社後に卒業証明書の提出を求められる場合があります。

建設業などは入社してから数年経過すると卒業証明書を企業に提出しなければなりません。経審といって、公共事業の入札などで国に手続きをするために必要なものなのです。

他の業界でも入社時、または入社後に卒業証明書を突然提出させるところがあります。学歴詐称は入社しても油断できないのです。

学歴を偽るために卒業証明書を偽造すると？

卒業証明書の提出･･･偽造しちゃおう！という方もいるようです。

プリンターの性能も年々良くなっているため、卒業証明書を偽造してしまうことも可能です。

卒業証明書で使われているフォントもパソコンで普通に使うようなフォントなので、そっくりに再現することができるなら、偽造してしまいたくなる気持ちも出てくる人もいるでしょう。

しかし、大学の卒業証明書の偽造は罪に問われます。

自分のパソコンやプリンターなどで偽造ができてしまうかもしれませんが、嘘が発覚したときの罪の重さがどれほど大きな影響を与えることか･･･。しっかり考えなければなりません。

学歴や経歴を詐称するということは

経歴詐称はリスクばかりが高く、絶対に避けるべき行為です。

もしも、今の転職活動において応募書類に経歴詐称にあたる行為に思い当たるところがあれば、応募前に見直してみてください。

また、現時点で転職活動が上手く進まず悩まれている方、これから転職活動をしようと検討されている方も学歴や経歴の詐称が社会人人生においてどのような影響を与えるのか。

しっかりと理解しておくことが大切です。

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